【インバウンド集客を再開しよう！】飲食店が知っておくべき5つの訪日外国人対策&海外向けグルメサイト2023年最新情報

オリンピック日本開催で賑わっていた頃は、訪日外国人が大賑わいでしたがコロナで一変！
規制も緩和されたしそろそろもう一度インバウンド対策した方がいいかな？とお考えの方も多いと思います。

もちろん私も、2023年はインバウンドでチャンスが広がると考えています！

インバウンド集客とは、海外からのお客様を自店に引き寄せる戦略。
これまでの集客方法とは一線を画し、新たな視点からお客様を獲得することが可能です！

インバウンド集客は、飲食店にとって大きな効果！
それは、新たな顧客層の開拓だけでなく、店舗の知名度向上や売上増加にもつながるからです。

特に、首都圏や観光地に店舗を構える経営者の皆様にとっては、インバウンド集客は避けて通れないテーマ！

しかし、インバウンド集客を成功させるには、ただ海外からのお客様を待つだけでだめ。
訪日外国人のお客様が自店を選ぶ理由を作り出し、その情報を適切に伝えなければなりません。
外国人に向けて自店の魅力を最大限に引き出すマーケティング戦略ねっていきましょう！

この記事では、インバウンド集客の具体的な手法とその効果、さらには成功のポイントについて詳しく解説。インバウンド集客で2023年は新たなステージへ！

それでは早速行ってみましょう！

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【飲食店のインバウンド対策①】インバウンド集客とは？

それではまずインバウンド集客について考えてみましょう。
インバウンド集客とは、海外からの訪問者、つまり観光客を自店に引き寄せるためのマーケティング戦略のことを指します。

海外からの観光客が増える中で、その需要を捉え自店の利益につなげるための手法です。

インバウンド集客の特徴は、そのターゲットが海外からの訪問者であること。
これは、通常の集客とは異なるアプローチを必要とします。

例えば、言語。英語はもちろん、訪日観光客の中には様々な国籍の方がいるので、多言語対応はマスト。

また、文化や習慣の違いも考慮する必要も。
日本の飲食店のサービスやメニューが、外国人観光客にとって理解しやすいものであるかどうか、これはインバウンド集客の成功を左右します。

少々手間に感じるかもしれませんが、これらの課題を乗り越えた先には大きなチャンスが待っています！
インバウンド集客に成功すれば、新たな顧客層を開拓し、売上を大きく伸ばすことが可能！
さらに、満足した外国人観光客からの口コミが広がれば、自店のブランド力向上にもつながるのです。

【飲食店のインバウンド対策②】訪日外国人を集客する具体的な方法

インバウンド集客を成功させるために最初にやることは、メニューを英語だけでなく、中国語や韓国語、最低限でもこの３カ国に対応することです。もちろんホームページ（Webサイト）を英語にするのも効果があります。

また、口コミサイトの活用も重要です。
トリップアドバイザーなどの口コミサイトは、観光客がレストランを選ぶ際の重要な情報源となっています。自店の情報を適切に掲載し、良い評価を得ることで、新たなお客様を引き寄せることができるのです。

また身近にできることといえばSNSの活用。インスタグラムやフェイスブックなどのSNSは、観光客が旅行先の情報を得るためによく利用します。美味しそうな料理の写真や店内の雰囲気を伝える写真を投稿して、自店の魅力を伝えましょう。もちろん外国人向けのハッシュタグを使用するのもおすすめです。

また最も効果的なのは、外国人が見る日本の飲食店WEBメディアへ掲載することです。
ここで詳しく紹介します。

トリップアドバイザー（TripAdvisor）

https://www.tripadvisor.com/

トリップアドバイザーは、世界最大の旅行サイトで、ホテル、観光スポット、レストランの10億件を超える口コミや投稿があります。ユーザーは、宿泊施設や観光スポットについてのアドバイスを入手したり、ホテルのお得な料金を見つけたり、ぴったりのツアーやアトラクション、人気のレストランを予約することができます。

※月間アクセス数、掲載店舗数、国籍別利用比率など具体的な数は公開されていませんが、トリップアドバイザーは世界中で広く利用されており、その規模は非常に大きいと言えます。

食べログ（Tabelog）

https://tabelog.com/en/

Tabelog（食べログ）は日本最大のレストランレビューサイトで、ユーザーがレストランの評価やレビューを投稿することができます。また、レストランの詳細情報（営業時間、場所、メニューなど）を確認したり、予約を行うことも可能です。

掲載店舗数:
全国にあるレストラン848,163件が掲載されています（2023年6月現在）

主な利用国:
Tabelogは日本国内のレストラン情報を中心に提供しているため、主な利用者は日本国内の人々です。ただし、英語版も提供されているため、海外からの観光客などにも利用されています。

Gurunavi (ぐるなび)

https://gurunavi.com/

日本全国のレストランを検索できるサイトで、英語、中国語（繁体字・簡体字）、韓国語の多言語対応しています。

「ぐるなび」は、飲食店の情報を集めたウェブサイトを運営する企業で、食に関する情報のポータルサイトとして知られています。その基本方針は“日本発、世界へ”で、日本の食文化を発信することを理念としています。ぐるなびは、利用者からの情報を主軸にした消費者生成メディア（CGM）ではなく、「飲食店の販売促進支援」を事業の柱として明確に位置づけています。そのため、収益の9割が有料加盟店からの広告料・手数料収入となっています。総掲載店舗数は約50万店で、有料の加盟店舗数は56,967店（平成28年3月期末現在）です。

また、ぐるなびは国際的な視点も持っており、訪日外国人向けワンストップガイドサービス「LIVE JAPAN PERFECT GUIDE TOKYO」を開始したり、トリップアドバイザーとの英語版・日本語版サイトでの相互連携を行ったりしています。

具体的な国別の利用者数は公開されていませんが、日本の食文化に興味がある全世界の人々が利用する可能性があります。

OpenTable

https://www.opentable.com/

世界中のレストランの予約ができるサイトで、日本のレストランも多数掲載されています。

OpenTableは、世界中のレストランの予約ができるウェブサイトで、1998年から運営されています。レストランの予約だけでなく、レビューの投稿や閲覧も可能で、ユーザーは自分に合ったレストランを見つけることができます。また、レストラン側にとっても、予約管理やゲスト管理のソリューションを提供しています。

掲載店舗数 具体的な掲載店舗数は公開されていませんが、世界中の多くのレストランが掲載されています。

主な利用国 OpenTableは世界中で利用されています。その本社はアメリカのサンフランシスコにあり、他にもデンバー、ロサンゼルスのアメリカ内のオフィスや、ロンドン、ムンバイ、メルボルン、メキシコシティにオフィスを構えています。これらの地域を中心に、世界各地のユーザーに利用されています。

大衆点評

2003年にサービスを開始した中国最大の生活情報アプリで、レストランだけでなく、ショッピング、エンターテイメント、ホテル、サロン、クリニックなど、生活情報に関わる様々な店舗の情報と消費者によるレビューを掲載しています。また、各種割引特典付きチケットなども多数掲載されており、中国人にとって欠かせない情報ツールとなっています。

掲載店舗数：3000万件以上の登録店舗数

主な利用国:
中国人が主な利用者で、日本を訪れる中国人FIT旅行者(海外個人旅行者)の55％が旅行前に大衆点評のレビューを参考にしています。また、全世界で1000を超える国と地域をカバーしています。

※大衆点評は中国人しか使えないアプリなのでWEBサイトはありません！

【飲食店のインバウンド対策③】メリット・デメリットを抑えよう！

インバウンド集客の飲食店にとって大きなメリットは新規顧客層の開拓です。
海外からの観光客は、日本の飲食店に対して高い関心を持っています。

主に寿司や和食の日本料理が人気ですが、焼肉（日本の和牛）も非常に関心が高いそうです。
もちろん立地やサービス内容によりますが、インバウンド集客に成功すれば売上を大きく伸ばすことが可能です。

また観光客が自店のことをSNSや口コミサイトで紹介すれば、それが自店のブランド力向上につながります。その口コミが海外に広がれば、海外からの新たな観光客を引き寄せるきっかけになるでしょう！

とはいえ、インバウンド集客には、大きなメリットがありますが、一方でデメリットも存在します。

その一つが環境整備。
多言語対応のメニューやウェブサイトの作成、スタッフの言語研修など、これらの準備には時間とコストがかかります。

また、インバウンド集客によって新たな顧客層が増えることで、既存の顧客への影響も考えられます。新たな顧客層と既存の顧客層が求めるサービスが異なる場合、どちらにも対応することが難しくなるかも…オペレーションに負担がかかるので。

しかし、これらのデメリットも補助金を使えば資本の少ない企業でも乗り越えることができます！

【飲食店のインバウンド対策④】環境整備のコストは補助金で！

実はインバウンド集客に関連する補助金や助成金は存在します！
ご存知の方も多いと思いますが、具体的な内容や対象は、国や地方自治体、時期によって違うので出店されているエリアに応じて調べてみてください。ちなみに令和５年４月から始まったこちらの補助金が今注目されているそうです。

【東京都】インバウンド対応力強化支援補助金

東京都及び（公財）東京観光財団が提供している補助金で、東京都内の宿泊施設、飲食店、免税店、体験型コンテンツ提供施設等が、訪都外国人旅行者のニーズに対応した利便性や快適性を向上させる目的で新たに実施する受入対応強化の取組を支援しています。

１、補助対象事業者

２、補助対象事業

３、補助額

※詳しくはこちらの記事もお読みください
【インバウンド補助金を活用しよう】飲食店が知っておきたい訪日外国人集客に使える補助金とは？！

【飲食店のインバウンド対策⑤】これからの訪日外国人の動向について

TB総合研究所のデータによると、2023年の訪日外国人数は増加傾向にあります。
2023年3月の訪日外客数は1,817,500人で、前年同月比+2,648.7%であったことが報告されています。

また、2023年4月の訪日外国人数（推計値）は1,949,100人で、前年同月比は+1,296.7％でした。
2023年1月から4月までの累計では、訪日外国人数は6,739,527人に上ります。

国・地域別の訪日外客数を見ると、2023年3月の段階では韓国が466,800人と最も多く、次いで台湾が278,900人、アメリカが203,000人となっています。

これらのデータから、インバウンドの増加は、東京都及び（公財）東京観光財団が提供する「インバウンド対応力強化支援補助金」のような取り組みがますます重要になるでしょう。

特に、多様な国や地域からの訪日外国人数が増えていることから、多言語対応や文化的な配慮が求められるでしょう。また、訪日外国人数の増加は、東京都内の宿泊施設や飲食店、体験型コンテンツ提供施設などにとって、新たなビジネスチャンスをもたらすとともに、サービスの質を向上させるための挑戦でもあります。

気になって方も多いと思いますが「爆買い」であれだけ騒がれた中国人旅行者。
コロナ前には、中国からの観光客は断トツで一位でしたが、中国からの入国規制についてはこれから！
日本のインバウンドはいよいよスタートラインに立とうとしています！

訪日外国人旅行者の増加は今後も続くと予想されています。これらの動向を踏まえ、店舗のインバウンド対策を進めていくことが求められます。

コロナ前のインバウンドに関するノウハウを生かしながら、ぜひインバウンド集客を成功につなげてください！

外国人用グルメサイトへの掲載なら…

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